会社概要

エー・ティー・シー サークルエー・ティー・シー株式会社は
1987年の創業以来、機器メンテナンスやヘルプデスクをはじめとする幅広い分野での業務アウトソーシングを可能にし数多くのお客様のビジネスサポートをしてまいりました。

長年の経験で培ったノウハウと、最新の技術を組み合わせそれぞれのお客様のご要望にマッチしたオーダーメイドのサービスをご提供しております。

お取扱いする製品のメーカー、ブランドは一切問いません。サービス時間帯、サービスエリア、業務内容などあらゆる切り口からお客様にとってベストなプランをご提案いたします。

全国のサービス拠点には、各分野に経験豊富な技術者を多数揃えあらゆる場面で柔軟に対応できる体制をご用意し、お待ちしております。

会社名 エー・ティー・シー株式会社(英文名: ATC Corporation)
本社所在地 〒206-0034 東京都多摩市鶴牧 1-24-1 新都市センタービル5F
創業 / 設立 1987年4月 / 2011年8月
資本金 5,000万円
役員 代表取締役 新井孝利
従業員数 関連会社含め45名(2022年6月1日現在)
理念 メーカーや製品にとらわれないサービスの創造を目指します
お客さまにとって本当に必要なサービスを見極め、最適なサービスの提供を目指します
サービスを末永く提供することを目指します
事業内容 情報処理機器の紹介・販売・斡旋 / マルチベンダーメンテナンスサービス(設置、修理、点検、教育等) / 医療機器修理業 / 高度管理医療機器販売・賃貸業 / セキュリティソリューション・ビジネス / コールセンター・ヘルプデスク / コンサルティング、ほか
取扱商品 医療関連商品 / 大型カラープリンター / パーソナルコンピューター / ワークステーション / ネットワーク関連機器 / ソフトウエア / 保管・検索機器システム / 画像処理システム / エンジニアリングシステム(技術情報管理・出図システム、カラープロッター) / レーザープリンター、ほか
主要取引銀行 三菱UFJ銀行/商工組合中央金庫
主要取引先 スリーエム ジャパン株式会社 / スリーエムジャパン イノベーション株式会社 / スリーエムジャパンプロダクツ株式会社 / シュナイダーエレクトリック株式会社 / 株式会社有斐閣 / 野崎印刷紙業株式会社 / フェニックス電子株式会社 / アコ・ブランズ・ジャパン株式会社 / 株式会社山口シネマ / 株式会社丸和商会 / 株式会社ペリテック / ハイテッククリエイツ株式会社 / DGSHAPE株式会社 / NTTデータルウィーブ株式会社、ほか
拠点
  • 本社:
    〒206-0034 東京都多摩市鶴牧 1-24-1 新都市センタービル5F
    (TEL)042-337-8228 (FAX)042-337-7479
  • 船橋事業所:
    〒273-0012 千葉県船橋市浜町2-5-7 三井不動産ロジステックパークI 5F シュナイダーエレクトリック株式会社内

協力会社

株式会社オリテック北海道 / 株式会社オリテック東京 / 株式会社オリテック北陸 / 株式会社オリテック中国 / 株式会社オリテック九州 / 沖縄コンピュータ株式会社 / 株式会社コスモテック / NTTデータルウィーブ株式会社、ほか

理念

メーカーや製品にとらわれないサービスの創造を目指します

近年のビジネスシーンでは、メーカー・製品が多岐に及ぶことは特別なことではありません。
私たちエー・ティー・シー株式会社は、お客様のビジネスが迅速に軌道に乗るよう、メーカーや製品に縛られないサービスを提供します。

お客さまにとって本当に必要なサービスを見極め、最適なサービスの提供を目指します

私たちエー・ティー・シー株式会社は豊富な実績と経験に基づき、お客様そしてエンドユーザー様が求めるものを正確に見定め、共に満足いただけるサービスを提供します。
また、お客様毎に異なる業務形態に対して柔軟に対応し、お客様に合ったサービスの提供を目指します。

サービスを末永く提供することを目指します

私たちエー・ティー・シー株式会社のサービスには派手さはないかもしれませんが、お客様のビジネスを縁の下から支え、お客様と共に歩み、ビジネスを成長させたいと考えます。
そしてサービスを末永くご提供できるよう、堅実かつ安定したサービスの確立を心がけます。

沿革

2023年12月 スリーエムジャパン株式会社と特約店基本契約 締結
2022年4月 ISO9001 認証継続
ISO13485 認証継続
2021年3月 ISO13485 認証継続
2021年2月 ISO9001 認証継続
2020年10月 労働者派遣事業許可証 取得
2020年9月 ISO13485:受審
2020年8月 ISO9001:受審
2019年4月 ISO9001:更新
2018年11月 高度管理医療機器販売業・貸与業 許可証取得
2018年7月 ISO13485:更新
2017年2月 医療機器修理業 許可証取得

  • 特定保守管理医療機器に係る修理区分
    • 画像診断システム関連
    • 治療用・施設用機器関連
    • 光学機器関連
    • 理学療法用機器関連
    • 歯科用機器関連
    • 検体検査用機器関連
  • 特定保守管理医療機器以外の医療機器に係る修理区分
    • 画像診断システム関連
    • 治療用・施設用機器関連
    • 光学機器関連
    • 理学療法用機器関連
    • 歯科用機器関連
    • 検体検査用機器関連
2015年7月 ISO13485 認証取得(能動歯科用機器関連の保守サービス)
2014年5月 ISO9001 定期審査/認証継続
2013年11月 医療機器修理業責任技術者継続研修 修了
医療機器販売・賃貸管理者継続研修 修了
2013年4月 ISO9001 再認証審査/再登録
2012年12月 高度管理医療機器等販売業・賃貸業 取得
2012年11月 医療機器修理業(第1、第3、第5、第6、第7、第8区分)取得
2011年 8月 エー・ティー・シーホールディング株式会社設立
2011年 1月 大井事務所を千葉県市川市に移転
2010年10月 医療機器修理業(第3、第7、第8区分)取得
2010年 5月 ISO9001認証取得(電気製品および医療機器の保守サービス)
2009年 6月 イタリア商工会議所に会員登録
2008年 4月 本社を東京都多摩市に移転
2008年 1月 医療機器販売、保守サービスの許認可を東京都より取得
2007年10月 医療機器修理業(第3区分)取得
2004年 4月 エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社のロジスティック/検査システムを導入
2003年 6月 スリーエムヘルスケア株式会社と業務委託基本契約締結
2001年 7月 サン・マイクロシステムズ株式会社と取引基本契約締結
1998年 1月 日本オリベッティ株式会社の改組に伴い日本オリベッティ株式会社から独立
住友スリーエム株式会社のイメージングシステムの設置・メンテナンス業務を日本オリベッティ株式会社から譲渡
1996年 6月 株式会社エーピーシー・ジャパンとメンテナンス業務委託契約を締結
1989年 3月 住友スリーエム株式会社(現・スリーエム ジャパン株式会社)およびマスターサービス株式会社と業務提携
1988年 2月 株式会社図研とメンテナンス業務契約を締結
1987年11月 エプソン販売株式会社とメンテナンス業務契約を締結
1987年 9月 モトローラ株式会社(日本法人)とメンテナンス業務契約を締結
1987年 4月 日本オリベッティ株式会社の社内ベンチャーとして発足

支持される理由

30年を超える歴史が支える豊富な実績

エー・ティー・シーは1987年の創業以来、多くのお客様のビジネスをサポートしてきました。これまでの着実な実績を評価いただき、現在も多くのお客様に引き続きご利用いただいています。

日本全国をくまなくサポート

日本全国をくまなくサポートエー・ティー・シーのサービス網は、仙台、東京、名古屋、大阪、福岡の弊社拠点(マスターサービス)に加え全国の協力会社とのネットワークで日本中をくまなく網羅し、地域に関係なくサービスをご提供いたします。例えばヘルプデスク業務をエー・ティー・シーにご依頼いただいた場合、この充実したサービス網をお客様のメンテナンスサービス網としてご利用いただくことが可能です。

お客様のご希望に合わせてオーダーメイド

エー・ティー・シーのサービスはオーダーメイドです。
お取り扱いする商品のメーカーやブランド、サービスの時間帯、エリア、業務内容にいたるまで、
お客様のご要望に応じて組み立てます。
お客様が得意とする分野はお客様が行い、その他の業務をエー・ティー・シーに委託する、といった効率的なアウトソーシングが可能です。

メーカーにとらわれない

今日のビジネスシーンでは、メーカーはもとより製品が多岐に及ぶ環境は珍しいことではありません。
エー・ティー・シーは創業以来、「メーカーや製品に捉われないサービスの提供」を理念としてきました。マルチベンダーサポートとしての20年以上の経験・実績が、黒子役としてお客様のビジネスを縁の下から支えます。

海外企業の日本進出もサポート

日本進出を検討されている海外企業様には、日本国内でのサービス拠点の設置やサービス体制の構築などが大きな課題となります。エー・ティー・シーは、これまでの経験を活かした適切なアドバイスによって、お客様のスムーズな日本進出をお手伝いすることが可能です。
その一例であるNTTデータジェトロニクスグループとのつながりは創業以来続いており、イタリアとの関係は今もなお健在です。